焼肉女性半額炎上に思う
この度女性向けファッションショーとのコラボ企画ということで、女性のみ半額キャンペーンを打ち出した焼肉店が男女差別であると批判を受けているらしい。
これを知った時の虚しさといったらない。
高々数日のキャンペーンにこれほど目くじらを立てる器の小ささよ。
そもそも女性向けファッションショーとのコラボ企画ということが起点であるからして、女性のみ半額とするのは道理にかなっている。
企業としてもこの機会に女性に体験してもらいたいというのは当然である。
飲食店において男性はどうにも利益に繋がりにくい層であることは自覚しなくてはならない。
こと食べ放題においては女性より利益率の低い存在だという自覚が必要である。
特に今回の焼肉食べ放題のように時間制限がある場合は飲食店側が懸念する"食べない女性による長時間の居座り"がなくなるため、顕著に女性の利益率は高くなる。
焼肉店の言い分として「男性は女性より平均4皿多く食べる」という統計もあるようだ。
ということは、普段は男性側がより利を得ていることになるではないか。
ならば数日くらい女性に利のある期間があっても良いと思えぬものか。
もちろん男女差が絶対的に食べる量に影響しないことは理解できる。
食べる人もいれば食べない人もいる、個人差というのはどうしても生じるからだ。
しかしながら私自身の経験からして、男性よりも食べるという女性というのはあまりお目にかかれないものである。
もちろん人目を気にして控える女性もいるだろうからこれまた絶対とは言えないのだが、総じて7-8割ほどしか食べない印象である。
焼肉といえば女性からすると割に合わない値段、衣服につく匂い、長居しにくい、映えない、と条件の悪い飲食店というイメージがあることは予想できる。
そこを改善したい、見直してほしいという気持ちを企業が持ち実行に移すことを責めるのはいかがなものか。
SNSでは「彼女や気になっている人を誘うきっかけにしたら良い」という意見に対し「クーポン使うだけで貧乏くさいと怒る女が半額だから焼肉行こうと言われて来るものか」という反論が見られたが、女を見る目が無さすぎるのでまずはそこから改めるべきであろう。
その女は確実に"焼肉屋の女性半額キャンペーンに文句を言う男"とは合わないのだから。
改善すべきは配送会社の待遇である
SNSで"宅配業者イジメ"ではないかと話題になった件でマスコミが後追い取材をしたようだ。
その結果、ルールを守らない宅配業者が他社の財産を棄損していたことが発覚した。
にも関わらず、この記事の締めは「さらなる”宅配業者イジメ”が起きないことを祈りたい。」となっており後追い取材がまったく意味を成していない。
マンションの管理会社がマンションの価値を守ろうとするのは至極当然であり、ただ仕事をしただけと言える。
それが宅配業者の不利益となる原因は宅配会社のシステムにあると私は考える。
そもそも上層階への配達には時間や体力を要するのは当たり前なのだから、配達先階数に応じて加算するなどしたほうが配送員としてもありがたいだろう。
重量加算についても同様のことがいえる。
値上げをされたくないから他者の財産を傷つけても良い、という愚かな考えが蔓延っていることを象徴するような記事だと感じた。
マンションやアパートは賃貸に出されていることから"賃料を払っているから自分のテリトリーだ"と勘違いする人も多いようだが、あくまで貸与品であることを忘れてはならない。
他者の財産を傷つけるような配達方法こそ見直すべきなのだ。
謝罪されたら許さないといけない、という先入観
一瞬目にした記事で保存していなかったのが悔やまれるが、フワちゃんや元フリーアナウンサーの川口ゆりさんらの炎上を踏まえ「謝罪しても許されない窮屈な世界になりつつある」といった内容であった。
個人的には「謝ったら許される」という考えこそが危ういと感じる。
「ごめんで済んだら警察はいらない」というのは最早死語なのだろうか。
幼少期多くの人は教師に「謝りなさい」「ごめんなさい」「はい、これで仲直りね」をやらされてきていると思うがそれで納得しているだろうか。
謝罪を受けても納得できずムスッとしていると、教師に「謝ったんだから許してあげなきゃダメ」などと叱られることさえある。
私の経験上そうやって"許されてきた人"の謝罪は年々軽くなっていく。
最初は神妙な表情をしていてもそれが装いになり「ごめーん」のような言葉だけのものになっていくのだ。
さらには「謝ったんだからもういいだろう」と加害者側がのうのうと発言するようになる。
それでも多くの人は幼少期に刷り込まれた「謝られたら許さないといけない」という先入観で心では許していなくても「いいよ」と言うしかなくなっていく。
我々は幼少期より"寛容であること"を強要されているのだ。
寛容というのは「他者の考えを否定しない」程度のもので十分だと考えている。
「相手の過失をとがめず許す」ことまで求められるとその範囲はどこまでも広がりゆくゆくは犯罪さえも許さねばならぬことになってしまうのではないか。
そうなったら本当に「警察はいらない」となってしまう。
もちろんそれは極論であり実際はそうならないだろうが、ではどこまで謝罪で許すラインなのかを誰が決められるだろうか。
その権利を有するのはやはり被害者側であると考える。
学校教育の場でもきっちり教育すべきは「許すか許さないかを決めるのは被害を受けた人」ということだ。
面倒ごとを片付けるために謝罪と許しを強要する教育の果てが今の歪んだ世界のように思う。
基本的に謝罪と償いはセットであるべきだ。
"償い"が出来ない幼少期には「今回は〇〇さんが優しさで許してくれたけど、本来であれば謝って済むことはないよ」と教えなくてはならない。
そして段階をつけて徐々に"償い"を科していく必要があるだろう。
「子どもがすることだから」といつまでも許していては成長しえない。
学年という区切りが存在するのだから、その学年に応じた"償い"を意識させることで攻撃的な行為を減らすことができるのではないだろうか。
少なくとも「謝っても許されないことは往々にしてある」という学びはさせておかなくてはいけない。
決して「許しの強要」を先入観として植え付けてはいけない。
その陰では泣く人が必ず出てくる。
被害者をさらに傷つけるようなことはあってはならないのである。
こども家庭庁は必要なのか否か
よくこんなにも分断を生む政策ができるもんだと悪い意味で感心してしまう。
これぞ「子連れ様」の代表格と言っても良い優遇策ではないか。
おそらくこの制度を率先して使える人は普段から子連れ様特権を振りかざす人だろうと思う。
まともな子育てをしている人であれば「並んでいる人を追い越すのは気まずい」となるのではないか。
誠実な人がバカを見る、とんでもない制度と言える。
記事内にもあるが「事前に整理券を発行して並ばずに入場できるようにする」のが平等であり公益性があるのではないかと思う。
これほど優遇せねば子どもを産めぬというのであれば、最早産んでもらわなくても良いのではなかろうか。
人間が増えすぎたがゆえの行列なのだし減らした方が行列も減って良いのではないか。
さて、少子化の問題といえば税収が悪化してインフラや高齢者福祉に資金をさけなくなるという点であろうが、こんなに優遇に身を漬けて育てた子孫らが他者を尊重するような考えを持つだろうか。
今の若者でさえさも"自力と親の力だけで育ちました"と言わんばかりに高齢者を老害と罵り、上司を無能と蔑むのだから察することができそうなものである。
私が学生の頃などは親が中卒であるのも珍しくはなかったため、親世代を「中卒のくせに」と罵る者がいたくらいだ。
今後は「高卒のくせに、大学も出てないくせに」となっていくのであろう。
先人が収めた税金も整えたインフラも"あって当たり前"と考えるようになるのではないか。
それならば限られた資源、資産を有効に活用するために国民を何か所かに集めてインフラ設備を縮小させたり、ある程度の年齢で人生をまっとうしてもらったり、第一次産業を優遇したほうが良い。
人間は足るを知ることが一番大切だ。
足らぬのなら消費を減らしていくしかないのだ。
それに不満を持ち「もっと豊かな生活をしたい」と人々が思い始めればまた子どもは増えていくだろう。
先進国は少子化が進み発展途上国はいまだ子が多い理由もそこではないかと思う。
働き手として国の担い手として真に必要だとなれば人々は誰に求められなくても"自分に必要だから"子を成すようになる。
今ではヤングケアラーなどと問題視されているが、単に成人とされる年齢が上がっただけで昔から下の子の面倒は上の子に任せて親は働きに出ていたし、丁稚奉公などもあった。
10代にさしかかれば親の手伝いで仕事に駆り出されるようになり、18そこらでは家庭を成していたのである。
だからこそ昔の人や発展途上国の人々は働き手としての子を欲するのだ。
現代では子どもは負担となる部分が多い。
成人するまで面倒をみなくてはならず、成人してからも子が問題を起こせば親も一蓮托生とばかりに責任を求められる。
法律では18歳に引き下げられても大学を卒業する22～23歳までは養育していく家庭がほとんどであろう。
22年にもわたる長期投資の先にあるものがどれほどのものなのか。
これほど投資効率の悪投資先はない。
冷静に物事を考える人ほど子を成すことから遠ざかるのは必然と言える。
少子化を解決するためにはこの負担部分を減らすことから考えた方が良い。
まず養育期間は中学卒業までとし、高校から大学までは義務教育ではなく高等教育として位置付ける。
貧困家庭を無理に国費で支えるのではなく働き手として開放してしまうのだ。
親も子育ての負担から解放される。
最低賃金をどんどん上げて中卒でも必要最低限の生活を賄えるようにしていく、成績優秀者であれば返済不要の奨学金を給付し高等教育を受けさせる。
高等教育を受ける人数を減らすことで希少価値を高め、高等教育を成した人材の給与が上がるように仕向けるのだ。
技術の習得は幼いころから取り組んだほうが良いことは周知の事実であるからして、日本人が得意とするモノづくりにおいても若いうちから取り組めた方が利があるだろう。
アニメやゲーム業界でも基礎を教える専門学校などが増えているが、そもそもその企業に必要な技術は企業が教えるべきなのだ。
子どもや親から学費を搾取して育てるべきではない。
その教育段階を家庭に押し付けておきながらなお新卒採用にこだわる企業にも鉄槌をくだすべきであろう。
学歴で選ぶようであればその学歴自体を絞って嫌でも中卒や高卒を自ら育てなければ現場が回らないようにしてしまえば良いのだ。
優遇するのではなく冷遇することで好転することもあるのではないだろうか。
年功序列制度は日本人の性質にあっている
諸外国のような評価制度や年俸制度を導入し終身雇用制度が潰えたことは大きな変化だと感じていた。
雇用する側からすれば評価制度や年俸制度は大歓迎である。
される側からすれば常に一定のレベルを保ちつつさらに上を目指すということが求められる。
若いころはそれが楽しく達成感とともに歩めるだろうが、年老いたときはどうだろうか。
小さな字が見えにくくなり体は動かしにくくなり記憶力も衰える。
そうすると雇用する側は評価を落として年俸も下げるだけでよいわけだ。
若い人たちはそれが自分たちにどう影響するのか想像が及ばなかったのだろうか。
気付いた時には評価制度など形骸化し「給料が上がらない」「リストラされる」といった不安分子ばかりが残ってしまったように思う。
日本人の気質として自分の成果をこれ見よがしにアピールする人は少なく、むしろ謙虚を美徳と捉えることもあるため「私なんてまだまだです」と言いがちである。
評価する側からすれば「自己申告でできてないっていうんだから評価しなくていいね」となるわけである。
私が学生時代にバイトとして入ったコールセンターでは年配の人などほぼおらず、20代から30代が和気あいあいとしており管理職ですら30代といった感じでとてつもない違和感を覚えたものだ。
そのコールセンターは地域で一番最初にコールセンター業務を起こした会社が運営しており、当時ですでに創業35年ほどであったが一番長く勤務している人で5年という話であった。
卒業を機に退職したのだが、正社員としての雇用を打診された際あまりにも先行きが不透明だと感じで断ったのを覚えている。
今務めているところは公務員でもない民間企業にも関わらず、在職40年以上はざらで再雇用70歳まで働いてセレモニーをもって退職する人が多く、安定感がある。
年金もどうなるかわからない今「シニアになっても働ける」というのは今後大きな価値となってくるだろう。
税金で取られるより働ける人には働いてもらった方が若い人にも良いことだと思うのだが、生活が苦しい人には"今"が大切なのも理解できる。
長生きしすぎるというのも問題だ。
高齢者向け福祉の縮小は人生定年制度と一緒にしないと結局若い世代が苦しいのではないかという話
「年金を減らせ」だとか「医療負担割合を増やせ」だとか高齢者になんとか金を払わせようとする声が、少子化が進むとともに増加している。
しかし昔の高齢者はほとんどの人が子をなしているため、高齢者の下には現役世代や若者がいるのである。
国がさまざまな補助を打ち切りにしたとて生きている以上金はかかる。
その分の負担を本人にさせようというのが理想ではあるが、それが出来ない場合はどこに負担が流れるだろうか。
もちろん子に流れその影響は孫に及ぶこともあるだろう。
それでは本末転倒ではないだろうか。
おそらくだが、若い世代が払う社会保険料くらいで自分の親の老後を賄うのはまず無理である。
一人っ子で両親が健在であった場合は子が地獄をみることになる。
もし高齢者へかける公費を減らしたいのであれば、まずやるべきは人生定年制度"尊厳死"の導入から始めるべきである。
金を絞れば暮らし向きが苦しくなることは容易に知れる。
若い人はそれでも楽しさを見出し夢や希望を抱く機会もあろうが、高齢者は親や友人を見送る立場にあり楽しみは子や孫の成長という人も少なくない。
そんな愛すべき存在の負担になってまで生きたいと思う人がどれだけいるだろうか。
それは高齢者に限らず大病を患いやりたいことができなくなったもの、子がおらず愛すべき人を亡くし希望を失ったもの、様々要因があり"死"が救いになることがある。
人は誕生する際有無を言わさず生み出される。
死ぬタイミングくらい自分で決めてもよいのではなかろうか。
いつ死ぬかがわかっていれば人生設計のなんと立てやすいことか。
個人的にはメリットしかないと感じている。
私自身が希死念慮と勘違いされるほど"いつ死んでも良い"と考えている人間なので、自分で自分の面倒が見られなくなったらどうしたいかという選択肢は欲しいと感じている。
考えてもみてほしい。
老化とともに歯が抜けて食べたいものが食べられなくなったり、体力が落ちて旅行にいけなくなったり、手先の動きが鈍ってゲームだなんだとできなくなって、友達はどんどん寿命を迎えていくような環境でなぜ生きたいと思うだろう。
よほど人生を謳歌している人ならば国からの助けなどなくても生きるだろう。
生きてほしい、と思う人が金銭的負担をするはずだ。
ただ私は自分の周りに"お金を払ってでも生かしたい"という人は親以外にないと感じている。
私自身も他者に向けてそう感じることはない。
おそらく今後愛すべき人を見つければその人に何かあれば養ってでもそばにいてほしいとなるのであろう。
そこまで考えるなら自分で自分に決着をつけろと思うかもしれないが、案外死に場所というのはないもので、どこで死んでも誰かの迷惑になるのである。
唯一許されるのは介護施設や病院くらいではないだろうか。
それならばそういった施設において適切な処置をされたうえで終わるほうが良いではないか。
年金を減らしたり医療費負担を増やすことは、稼ぐ手段の潰えた高齢者にとって死を意味するということはよくよく考えるべきである。
もしそのようなことをするのであれば、苦しいまま生きさせるという酷なことはせず終わりを迎える権利も与えてほしいものだ。
少子化は地球の防衛本能ではないかという話
少子化の理由は若い世代の賃金が低く子育てをする資金がないからだ、と思っている政治家が多いようで少子化対策として持ち上がるのは給付金や保育園などの無償化といったものが見受けられるが、はたしてそうだろうか。
それならば最低賃金の一番低い地域である沖縄県の出生率が高いのはなぜなのだろう。
実質賃金で考えても沖縄県と東京都では東京都に軍配が上がる。
https://www.mlit.go.jp/policy/shingikai/content/001389727.pdf
それでも沖縄県民の結婚は東京都民に比べ早い。
さて、ここまで見たところ貧しい地域の方が早く結婚し子をなしているのだから、少子化を経済的理由で語りきるのは無理だとわかる。
私は少子化の本当の理由は娯楽の増加にあると考えている。
実質賃金が一番低いにも関わらず出生率が一番高い沖縄県にはまず娯楽が極端に少ない。
遊園地もなければ舞台やコンサートもポピュラーなものではなく地域密着型のものが多いようだ。
旅行と言えば飛行機に乗らねばならず青春18きっぷなど存在しない。
貧困世帯の多い沖縄県民には難しいだろう。
調べたところ沖縄県はボウリング人口比率が日本一である。
ボウリング場も日本で一番多いのは沖縄県らしい。
沖縄県民の娯楽といえば映画、カラオケ、ボウリング、BBQといったものが多くを占めそうだ。
映画やカラオケはともかくボウリングやBBQは一人でやるには不向きな娯楽である。
電車に乗って移動してしまえば気軽に遊園地へ足を運べて、平日だろうとどこかの劇場で有名人が舞台やライブに出ている東京都には抱えきれないほどの娯楽がある。
東京都は夢見る若者が多く集うこともあり、駅で歌う若者は日常と化しているしビラ配りをするアイドル志望もあふれている。
日帰りのバスツアーでは陸路を活用して様々なところへ観光に出るのも容易だ。
誰かといなくても一人で存分に楽しめてしまうのだ。
むしろ子が生まれることで参加できなくなる娯楽が増える恐怖心すら持つだろう。
他にも沖縄県民は基本県外へ出ず地元愛が強いことでも知られているため、周りのサポートが受けやすいという面もあるだろう。
そう考えると地方から出てきて地元に戻る人が少ない東京都で出生率が低いのは当然といえるが、それならば政府の取るべき手段は経済的支援ではなく東京都への人口流入を防ぐことが先決であろう。
しかしながら今更娯楽を取り上げたところで人々は納得しないだろう。
暴動が起きて政府が倒れるだけである。
そのような政策を謳う立候補者が当選するとも思えない。
政府は根本的な解決案を出すことができず少子化はこのまま加速していくだろう。
さて、娯楽が増えた先進国において少子化はどこも問題視されていることから私はこう考えた。
これは地球の防衛本能かもしれない、と。
娯楽の多くは地球の資源を消費している。
そのままの状態で人口が増えてしまえは資源は枯渇し地球は終焉を迎えることになるだろう。
現に今も資源は徐々に枯渇し地球は熱を上げ続けている。
地球に一番必要とされていない生き物はおそらく人間だろう。
天敵がおらず食物連鎖のどこにも属さない。
資源を食いつぶすだけの生き物を地球が求めるはずもない。
発展途上国の人たちはおのずと地産地消、足るを知るで生きているから出生率は高いままなのではないか。
日本でも戦後なにもなくなった時、一時的にではあるが出生率が高まっている。
娯楽が少なく貧しければ出生率があがる最たる証拠のようにも感じる。
それが人間の本能であり地球の防衛本能なのではないだろうか。
今先進国は人口を減らすフェーズに入っているだけなのだと考えれば、少子化だなんだと騒ぐ必要もないように思う。
足るを知る、ある分で人間は生きるしかないのだ。
